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東京2020オリンピックのレガシーで日本が生まれ変わる

国際オリンピック委員会(IOC)の公式パートナーであるGEが開催したフォーラム、「東京2020、そしてその先へ」。
フォーラムでは、東京2020オリンピックを通して日本が生み出せるポジティブなレガシー(遺産)について話します。
詳しいフォーラムの内容をご覧ください 。

「2020年という具体的なターゲットを手にしたことは、千載一遇の再生のチャンス」――舛添要一東京都知事は、IOC(国際オリンピック委員会)のグローバル公式パートナーであるGEが11月19日に開催したフォーラム「東京2020、そしてその先へ」で、会場を埋め尽くしたゲストを前に力強くこう語りました。「史上最高のオリンピック、パラリンピックを実現し、ポジティブなレガシー(遺産)を東京、そして日本に残していきたいと考えています」

今からちょうど50年前の1964年、10月10日に第18回オリンピック競技大会は東京・国立競技場で幕を上げました。折しも高度経済成長期のまっただ中にあった日本は、この世界最大級のスポーツ・イベント開催をきっかけとして、新幹線や高速道路網、国立競技場をはじめとした様々なインフラを完成させ、都市として大きな変化を遂げ、現在の発展の礎を築きました。

オリンピック・マークを描いたブルーインパルス

1964年10月10日、東京・国立競技場の上空に
オリンピック・マークを描いたブルーインパルスが操縦した戦闘機には
GE製エンジンJ47が搭載されていた

6年後、今度は成熟国家としての日本が開催する2度目のオリンピック。
2020年のオリンピックを通して、何を作り上げ、後生に残し、世界に何を発信していくことができるのか。この問題を考える場として開催したフォーラムには国内外のオリンピック関係者と公的機関、民間企業数百社の経営層が一同に集結し、前出の舛添知事をはじめ、IOCのジョン・コーツ副会長、JOC(日本オリンピック委員会)の竹田恒和会長、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会の森喜朗会長といったオリンピック関係者、そしてフォーラムの主催者であるGEの会長兼CEOジェフ・イメルトが登壇しました。

各氏は異口同音に「東京は生まれ変わるチャンスを手にしている」と語りました。そこでキーワードとして挙げられたのは「レガシー(遺産)」。IOCのオリンピック競技大会エグゼクティブ・ディレクターのクリストフ・デュビ氏はその重要性についてこう言います。「レガシーには、非常に多彩な側面があります。イメージや個々の思い出といったものから、実際の施設建設、地域や国の変革・継続的な発展といったものまで多種多様です。このレガシーをポジティブな形で残すことができるかどうか、それがオリンピックに関わるすべてのアクションの判断基準になります。将来にわたってオリンピックを成功させていくためには、社会に笑顔と活力を残していかなくてはいけないからです」

舛添知事は、就任時から掲げている「東京を世界一の都市へ」というゴールを達成するためにも2020年の東京オリンピックが重要である、として具体的に「スポーツ都市としての東京の確立」、「サイバーテロをはじめとした災害への備え」、「文化都市としての東京のアピール」、「バリアフリー対策」、「環境対策」、「言葉のバリアへの対策」を挙げました。

舛添要一東京都知事

そのなかで、環境の面でも卓越した2020年大会にしたい、と語った舛添知事。「都市活動を支える主要エネルギーとして、再生可能エネルギーを可能な限り活用していきます。また、水素ステーションの整備を進め、水素エネルギーを使用した燃料電池車の普及に積極的に取り組みます。国に先駆けて、水素社会を東京が実現していきます」としたうえで「オリンピック競技場にガソリン車を入れない。空気のきれいな環境のなかで燃料電池車が走る。そういう街にしたい」と明言しました。

フォーラムと同日、知事は当初予定していた10カ所の競技施設のうち3施設の新設を中止するとともに、整備規模を大幅に縮小することを決定したと発表。「負のレガシー」にもなり得るリスクを避けるためのこの決定について、フォーラムの檀上でIOC副会長のジョン・コーツ氏も、東京都のプランに対して満足していると語りました。

イメルトは「東京2020には大きな可能性があります。GEはこれまでのオリンピックに関わる中で、各開催都市が世界へ向けて開かれ、企業間のコラボレーションや投資が生まれていくのを間のあたりしてきました。1964年とは異なり、今や日本は重要な経済国であり、世界有数の企業が数多く位置する国として世界中が認識しています。それだけに、2020年は新しい日本の顔を見せる絶好の機会なのです」と言います。

GEの会長兼CEOジェフ・イメルト

「日本という国を知ったのは8歳の時、1964年の東京オリンピックをテレビで観たからです。
世界中の若者に”日本”を見せることも非常に重要な意味を持ちます」
ジェフ・イメルト

そして、具体的に2020年の東京オリンピックでイノベーションが創造されるであろう分野として次のように指摘しました。 「たとえば、知事も指摘していたクリーン・エネルギーの分野。史上もっとも持続可能性の高いオリンピックにすることができるはず、また、そうでなくてはいけないと考えています。最も効率的なインフラを低環境負荷かつ低コストで作りながらも最大限の効果を得られる新たなソリューションを世界に示すこともできるでしょう。そして医療です。より安価で身近な医療の実現は、今後の礎を築くためにも東京にとって意義あるチャレンジです。最後に中堅中小企業の存在。規模を問わず様々な企業に、オリンピックに参加するチャンスがあります」

日本が突出した技術を持つ水素燃料の分野で、舛添知事が言うように「水素社会」を実現できれば、世界に「さすがは日本!」と言わしめるだけのインパクトあるデモンストレーションになるでしょう。また、環境負荷が低いだけでなく、エネルギーインフラの効率性にも世界の関心が集まるところ。GEが提唱する「インダストリアル・インターネット」も、その実現の助けになると考えています。そして、高齢化は日本だけでなく世界的な課題に発展することが明白なだけに、日本は成熟国として世界にモデルを示す使命も担っています。

TOCOGの森喜朗氏(左)、武藤敏郎氏(右)

一般財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会 組織委員会
会長 森喜朗氏、 専務理事/事務総長 武藤敏郎氏

TOCOG(東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織員会)の武藤敏郎氏も、科学技術、産業、金融といった経済面で、イノベーションを起こすチャンスだと言います。「たとえばスマ―トフォンも、古い歴史があるわけではありません。6年後のICTには、想像を超えるほどの変化も期待できます。2020年に各国から集まる人々にいっそう楽しんでいただくためにも世界最高レベルのICT環境を作り上げれば、それはその後も様々に活用できる技術になるはずです

こうした視点以外にも”日本だからこそ”実現可能なレガシーには、ソフト面、ハード面とも、様々なものが考えられます。IOCのクリストフ・デュビ氏は、こう述べました。「まさに組織委員会のビジョン骨子のとおり、すべての人々がアスリートのようにベストを尽くすことが大事です。人々が同じビジョンを共有し、一つの方向性に動くことができるかどうか、それこそが一番のチャレンジなのです」TOCOG会長の森喜朗氏も「皆さまのご協力をいただきながら、日本の最先端の技術を駆使してひとつひとつ課題を克服しながら、誰もが”オリンピックを開催して良かった”と感じられるようにして参りたい。そうしたものは、レガシーとして後世に伝わるものと信じています」と語っています。日本国民も企業もすべてがチーム東京、チーム日本となり、日本の高い技術と人材を結集したコラボレーションで新たなイノベーションを生み出すべく、動くべき時がきています。

**「GEは今後日本への投資を拡大していくつもりです。GEは日本の将来を信じています」(イメルト) **オリンピックのグローバル公式パートナーとして、トリノ、 北京、 バンクーバー、 ロンドン、 ソチと過去5回の大会で800件以上のオリンピックのインフラ計画に参加してきた経験と知見を持つ企業として、GEは今後も東京オリンピック競技大会組織委員会や日本オリンピック委員会などの関連団体、東京都等の自治体、そして他の民間企業と緊密に連携を図っていくとともに、大会後も見据え、持続可能で信頼できる最新の設備提案などを通じて、大会の成功はもちろん、新たなレガシーとして世界に誇れる東京のインフラ整備に貢献していきます。